はじめに
時は大転職時代。それに伴い求人掲載サイトも増加しました。求人掲載を考えている採用担当者さん！
「無料で掲載できるというけれど、どんな業界に効果があるだろう？」という素朴な疑問に対してこの記事では深堀しています。
結論から言うと、サービス業との親和性が最も高いです。それでは、詳しく解説していきます。
求人掲載が特に必要な業界
求人広告は全ての業界、職種において出ていますが、とりわけ多くの求人を出さなければならないような人手不足の業界・職種は何でしょうか。厚生労働省が発表しているデータにおける人手不足の業種ランキングを参考にすると、運送業、介護サービス、建設業、そして製造業といった業界で人手不足が顕著であることが分かります。
- 運輸業・郵便業
- サービス業
- 医療・福祉
- 宿泊業・飲食サービス業
- 建設業
では、こういった人手不足を解決するために、いざ求人を出そうと思った時、具体的にはどのような求人媒体の種類があるのでしょうか。
求人媒体の種類
ハローワーク
ハローワークは厚労省が運営している公的機関であるため、求人掲載量が無料です。一方で、企業側、求職者の両者ともハローワークに直接出向く必要がある可能性が高く、やや手間がかかります。
民間職業紹介業者
職業紹介業者は、その名の通り、民間が運営する職業斡旋業者のことを指します。企業と求職者の間に入り、互いの条件を見てマッチングをしてくれます。基本利用料金型や成功報酬型であることが多く、紹介手数料がやや高い傾向にあります。転職エージェントや人材紹介会社などは、この民間職業紹介業者に分類されます。
求人メディア
求人メディアには一般的に紙系とWeb系があり、紙系では、フリーペーパーや新聞、雑誌の求人広告欄などがこれに該当します。また、もう一方のWeb系には一般的な求人掲載サイトや逆求人型の求人掲載サイト（ダイレクトリクルーティング）などがこれに該当します。
近年ではデジタルの普及により、紙系よりもWeb系が主流となっています。
知名度の高いIndeed、エンゲージ、ビズリーチといった求人サイトもこのWebメディアに該当します。
求人サイトには沢山の種類がある為、Web系の求人メディアに関してはさらに詳しくまとめたものを掲載する予定です！
業界別に見るとどの求人媒体が効果的？
では、実際のところ、どんな種類の求人媒体がどんな業界にとって効果的なの？というところですが、
厚労省が公表しているデータを用いて考察したいと思います。
転職者の状況
〇 2019年の産業ごとの転職者の状況をみると、サービス業を中心に、労働者全体に占める転職入
厚生労働省「労働市場における雇用仲介の現状について（2018）」より
職者の割合が高くなっている。生活関連サービス業、娯楽業においては16.7％と最も労働者全体に占める転職入職者の割合が高く、労働者の約６人に１人が新規の転職入職者となっている。
〇 また、転職者の割合の高い産業ほど、広告を経由して入職する者が多くなっている。
利用媒体
〇民間職業紹介では、保健師・助産師・看護師を中心に専門的職業の求人が多い。
厚生労働省「労働市場における雇用仲介の現状について（2018）」より
〇介護サービス関連の求人は、職業紹介機能を持つハローワークや民間職業紹介が中心。
〇飲食関係・接客関係の求人は、コストの高い民間職業紹介よりもハローワークや求人メディアに多く見られる。
分かったこと
これらのことより、求人掲載サイトなどの求人メディアが広く活用されているのは主にサービス業であり、その他では営業や事務などの業界に縛りのない業種が多い傾向にあることが分かります。一方で、専門職種では民間の求人紹介業者による仲介サービスが主に活用されていることが分かります。
冒頭で触れた人手不足の業界と照らし合わせてみると、飲食・宿泊・娯楽といったサービス業では求人メディア（掲載サイト）との親和性が特に高いことが分かります。その他には、運輸業・郵便業もそこそこの親和性があるといえるでしょう。一方で、専門性の高い保健師・助産師・開発技術者などは民間の求人紹介業者による求人媒体を活用する方が効果的であるといえます。
製造業・建築業に有効な求人媒体は？
人材不足のグレーゾーンに位置する建設業・製造業。広告を利用して転職した割合は一定数あるものの、サービス業と比較すると大きな差があることが分かります。一方で、上記のデータからは、人手不足が進む製造業や建築業での効果的な求人媒体を確認することができませんでした。ただ、近年では業界別で特化した求人サイトが増加傾向にあります。求人数が多い他業種に埋もれない為にも、そういった専用の求人サイトを活用することが得策であるといえるかもしれません。
さらに採用活動の精度を上げるにはどうしたらいい？
求人媒体にはさまざま種類がありますが、1つの求人情報だけを見てそこから応募するということは考えづらいです。あくまでもこういった求人媒体はその会社を知るための「認知の場」にすぎません。つまり、採用活動においての入り口です。さらに自社のターゲットに近い求職者から応募してもらうためには、さらなる情報開示が必要です。求人掲載と並行して、他のアプローチを考えると求職者に会社の魅力が伝わりやすくなります。
OB・OG訪問
OB・OG訪問は働く人のリアルな声を聞くことができるという点において定評があります。傾向としては新卒採用時に導入されることが多いです。コロナ渦ということで対面では厳しい状況が続きますが、オンラインでもZOOMなどのテレビ会議機能を利用することで手軽に導入することができます。
※ZOOMについて1から解説しているマニュアルはこちらからどうぞ
SNSの活用
近年徐々に広まりつつあるのがこのSNS利用です。転職者が多い年齢のボリュームゾーンは20～30代であり、SNSを利用している若年層です。求職者とち近い距離感で共感してもらうためには最適なツールであるといえます。ただ、専任者が必要であるため、企業側の管理が難しいことが現状です。
企業サイトをリニューアルする
好条件の求人広告を出したとしても、企業サイト自体が古い場合、それだけで求職者は「この会社は本当に信用できるのだろうか」という疑念を抱きかねません。企業サイトが古くなっている場合は一度リニューアルを検討してみてもよいかもしれません。
採用サイトを導入する
企業サイトをリニューアルするほどの予算は無いけれど応募数を増やしたい！という場合には採用サイトの導入がコスパが良く、おすすめです。
採用サイトを設置することで、事業内容や企業理念以外に、社内風土や働く社員の声などの、求職者が実際に知りたい情報を一つに集約することができます。
まとめ
人口不足が深刻な業界は運輸業・郵便業、サービス業、医療・福祉、建設業、製造業、（以下、省略）の順。
求人媒体の種類には、ハローワーク、民間職業紹介業者、求人メディアがあり、ここ10年では求人メディアの利用数の増加が顕著。求人メディアが広く活用されているのは主にサービス業界であり、サービス業が突出して求人メディア（掲載サイト）との親和性が高い。一方で、その他の専門職種や人材不足の業界では有効求人数自体が少ないため、そこまでの親和性が見込めない。これの打開策としては、近年増加する業界特化型の求人掲載サイトの活用は効果的である。しかしながら、これらの求人媒体は求職者にとってはあくまでも「入り口」に過ぎない。
さらに求職者からの興味関心を持ってもらうためには、プラスアルファの情報開示、魅力度を伝えることができるようなアクションを起こす必要がある。
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